利用している脱毛サロンやクリニックが倒産してしまった場合、支払ったお金はどうなるのでしょうか。
突然の事態に、どのように行動すればよいか分からない方も少なくありません。
今回は、脱毛サロン・クリニックが倒産した際の対応について解説します。
ちかコース契約に不安がある方には、医療脱毛の都度払いを検討するのも一つの方法です。
2020年以降に倒産(破産)した大手脱毛サロン・クリニック一覧
2020年以降に倒産した主な脱毛サロン・クリニックについて紹介します。
2022年：脱毛ラボ
2023年：シースリー、銀座カラー
2024年：ビー・エスコート
2024年：アリシアクリニック
2025年：トイトイトイクリニック（破産手続開始）
大手以外の脱毛サロンやクリニックも含めると、2024年は過去最多の約14件が倒産しています。
エステ脱毛や医療脱毛を中心とする「脱毛サロン」の倒産（負債1000万円以上、法的整理）は、2024年11月までに12件発生した。
出典：PR TIMES
年間の累計件数は14件が見込まれ、今後さらに増加する可能性がある。
医療脱毛クリニックについては、これまでは統合が主流でしたが、近年は倒産事例も目立つようになってきています。
ちか統合によっても、経営の立て直しが難しくなってきている可能性があります。
救済プランを提供している脱毛サロン・クリニック
心当たりのある方は相談してみてください。
通っている脱毛サロン・クリニックが破産した場合は返金される？
通っている脱毛サロンやクリニックが倒産した場合は、契約時に受け取った書類を見直しましょう。
契約書には、次のような情報が記載されているはずです。
- 契約金
- 契約した日付
- 倒産したときの対応
また、契約書内の「前受金の保全」に関する記載も確認が必要です。
ちかここには、倒産時に支払済みの前受金が全額返還または一部返還されるかどうかが明記されている場合があります。
こうした記載がない場合は返金が難しくなる可能性もありますが、状況に応じた対処方法はいくつか考えられます。
母娘で通っていた脱毛サロンが経営破綻。未施術の契約もあるのに…と落ち込んでいましたが、一括払いの契約金が戻ってくることに❢諦めかけていたので、ほんとに良かった〜😭
— ころりんちょ (@risa0202) December 8, 2024
証明できる書類等あって、手続きを踏めば返金される可能性大です。同じ境遇の方々の希望になれば✨️#ビー・エスコート
脱毛サロン・クリニックの破産に巻き込まれた時の対処方法
契約書の確認
先ほども触れたとおり、脱毛サロンやクリニックが倒産した場合は、契約内容をよく確認することが大切です。
契約後まもなく倒産した場合には、クーリング・オフ制度が利用できる可能性があります。
クーリング・オフは、いったん契約の申し込みや契約の締結をした場合でも、契約を再考できるようにし、一定の期間であれば無条件で契約の申し込みを撤回したり、契約を解除したりできる制度です。
出典：国民生活センター
支払い方法の確認
クレジットカードで毎月定額を支払っている場合は、速やかにカード会社に連絡しましょう。
クレジットカードを利用している方には、「支払停止の抗弁権」が認められています。
この権利を行使すれば、契約に問題があることを理由に、クレジットカードの支払いを停止できる可能性があります。
ちかもし返金に応じてもらえない場合には、「国民生活センター」の消費者ホットラインに相談しましょう。
弁護士（破産管財人）に債権届を提出
破産管財人は、倒産した事業者の資産を管理し、債権者への配当を行う権限を持っています。
債権届は、破産債権者として認められるために提出する必要のある書類です。
この書類を提出することで、配当の対象となる可能性があります。
債権届出をされる方は、届出期間内に、同封の届出書用紙2通に所要事項を記載して、証拠書類1通を添えて、裁判所に提出してください。
出典：裁判所ホームページ
破産する脱毛サロン・クリニックが増えているのはなぜ？
脱毛サロンやクリニックが倒産してしまう背景には、さまざまな要因があります。
ここでは、主な理由として以下の4点を紹介します。
競争の激化
美容業界全体の注目度が高まり、新規参入が相次いでいます。
従来のエステサロンに加えて、接骨院や整体院、さらには美容皮膚科以外の医療機関も脱毛分野に参入しています。
このような状況により、新たな顧客を獲得することが難しくなり、価格競争が激しくなっています。
ちか特に医療脱毛の分野では低価格化が進み、利益率の低下を招いています。
コスト増加
新規顧客を獲得するための広告宣伝費や、都心部でのテナント料、最新脱毛機器の導入にかかる設備投資など、さまざまな面でコストが増加しています。
医療脱毛クリニックでは、看護師など医療従事者の人件費が高く、施術料金の上昇要因となっています。
こうしたコストの増加が経営を圧迫し、倒産リスクを高めていると考えられます。
不採算店舗の増加
競争の激化やコストの増加により、不採算店舗が増えています。
新規顧客の獲得が難しくなったことで売上が減少し、経営が悪化するという悪循環に陥るケースも見られます。
また、多店舗展開によって固定費の負担が増し、経営に重くのしかかっています。
価格の低下が進む中で、コストの高い店舗は淘汰される傾向にあり、業界全体において構造の見直しが求められています。
医療法違反で摘発
中には、順調に顧客を獲得していたにもかかわらず、医療法違反で摘発されたことにより、倒産に至ったケースもあります。
医師法第17条では、毛の生成に関わる組織を破壊する脱毛行為は医療行為とされており、医療機関以外が実施することは違法とされています。
医療レーザー脱毛機を脱毛サロンで使用したり、医療機関であっても医師や看護師以外が施術を行ったことで摘発される事例も発生しています。
脱毛サロン・クリニックの倒産が怖いなら都度払いがおすすめ
都度払いであれば、施術のたびに1回分の費用を支払うため、通っている途中で脱毛サロンやクリニックが倒産した場合でも、大きな影響を受けにくくなります。
施術を継続するには新たなサロンやクリニックを探す必要がありますが、すでに支払った分の施術が受けられないといった事態は回避できます。
また、脱毛サロンに比べて、医療脱毛クリニックは倒産の可能性が低いとされています。
都度払いに対応しているクリニックもありますので、選択肢の一つとして検討してみるのもよいでしょう。
ちかそれ以外にも、家庭用脱毛器を活用してセルフケアを行う方法もあります。
倒産(破産)した脱毛サロン・医療脱毛クリニック一覧のまとめ
契約している脱毛サロンやクリニックが、施術の途中で倒産してしまった場合の対応について紹介しました。
契約内容によって、支払ったお金が返金されるかどうかは異なりますが、まずは諦めずに、すぐに取れる対応を行うことが大切です。
こうしたトラブルに巻き込まれないためには、コース契約ではなく、都度払いが可能なサロンやクリニックを選ぶのも一つの方法です。
また、自己処理がある程度楽になればよいという場合は、家庭用脱毛器の使用を検討するのもよいでしょう。
