利用している脱毛サロン・クリニックが倒産してしまった場合、払ったお金はどうなるのでしょうか。
どのように行動したらいいのかわからない方は少なくありません。
今回は脱毛サロン・クリニックが倒産してしまったときの対応などについて解説します。
ちかコース契約が不安な方は医療脱毛の都度払いがおすすめです。
2020年以降に倒産(破産)した大手脱毛サロン・クリニック一覧
2020年以降に潰れてしまった大手脱毛サロン・クリニックについて紹介していきたいと思います。
2022年：脱毛ラボ
2023年：シースリー、銀座カラー
2024年：ビー・エスコート
2024年：アリシアクリニック
2025年：トイトイトイクリニック（破産手続開始）
大手ではない脱毛サロン・クリニックを含めると、2024年は過去最多で14件ほど倒産しています。
エステ脱毛や医療脱毛を中心とする「脱毛サロン」の倒産（負債1000万円以上、法的整理）は、2024年11月までに12件発生した。
出典：PR TIMES
年間の累計件数は14件が見込まれ、今後さらに増加する可能性がある。
医療脱毛クリニックは統合が主でしたが、近年では倒産も目立ってきました。
ちか統合しても、持ち直すことが難しくなってきているのかもしれませんね。
救済プランを提供している脱毛サロン・クリニック
心当たりのある方は相談してみてください。
通っている脱毛サロン・クリニックが破産した場合は返金される？
通っている脱毛サロン・クリニックが倒産したときは、契約をしたときに貰った書類を見直しましょう。
契約書には
- 契約金
- 契約した日付
- 倒産したときの対応
が記載されています。
さらに契約書の「前受金の保全」には、脱毛サロン・クリニックが倒産したとき支払った前受金の全額返還・一部返還があるのかどうかが記載されているはずです。
記載がなければ返金は難しいかもしれませんが、対処方法はいくつかあります。
脱毛サロン・クリニックの破産に巻き込まれた時の対処方法
契約書の確認
先ほども触れましたが、倒産してしまったときは、その脱毛サロン・クリニックの契約内容をしっかりとチェックしましょう。
契約を交わして間もないうちに倒産してしまったなら、クーリングオフ制度を利用できるかもしれません。
クーリング・オフは、いったん契約の申し込みや契約の締結をした場合でも、契約を再考できるようにし、一定の期間であれば無条件で契約の申し込みを撤回したり、契約を解除したりできる制度です。
出典：国民生活センター
支払い方法の確認
もしクレジットカードを利用して毎月定額のお金を支払っている場合は、速やかにクレジットカード会社に連絡をしてください。
クレジットカード支払いを選択している方には、「支払停止の抗弁権」という権利があります。
これを利用すれば、業者に対して、契約上の問題を理由にしてクレジットカードの支払いを拒否できるでしょう。
ちかもし返金に応じてもらえない場合には、「国民生活センター」の消費者ホットラインに相談します。
弁護士（破産管財人）に債権届を提出
破産管財人は、倒産した事業者の資産を管理し債権者への配当を行う権利があります。
債権届は「破産債権者として認められるために提出する書類」です。
提出することで配当の対象になります。
債権届出をされる方は、届出期間内に、同封の届出書用紙2通に所要事項を記載して、証拠書類1通を添えて、裁判所に提出してください。
出典：裁判所ホームページ
破産する脱毛サロン・クリニックが増えているのはなぜ？
どうして脱毛サロン・クリニックが潰れてしまうのか、その理由について見ていきたいと思います。
競争の激化
美容業界全体の注目度上昇に伴い、新規参入が増加しています。
従来のエステサロンだけでなく、接骨院や整体院、さらには美容皮膚科以外の医療機関も脱毛市場に参入しています。
この結果、新規顧客獲得のハードルが高くなり、価格競争が激化しています。
ちか特に医療脱毛の分野では低価格化が進み、利益率の低下を招いています。
コスト増加
新規顧客獲得のための広告宣伝費、都心部での店舗運営にかかるテナント料、最新の脱毛機器導入による設備投資コストなど、様々な面でコストが膨らんでいます。
特に医療脱毛クリニックでは、看護師などの医療従事者の人件費が高く、施術料金を押し上げる要因となっています。
これらのコスト増加が、経営を圧迫し、倒産リスクを高めているのです。
不採算店舗の増加
競争の激化やコスト増加などの結果、不採算店舗も増えています。
新規顧客獲得の困難さにより売上が低下し、経営が悪化する悪循環に陥っているケースが多く見られます。
多店舗展開による固定費負担増も経営を圧迫しています。
低価格化の進行により、高コスト体質の店舗が淘汰される傾向にあり、業界全体の構造改革が求められています。
医療法違反で摘発
順調にお客さんを集めている脱毛サロン・クリニックでも、医療法違反で摘発されたために潰れてしまったケースもあります。
医師法第17条では、毛を生成する組織を破壊する脱毛を医療機関以外が行った場合、医師法に違反するとされています。
医療レーザー脱毛機を脱毛サロンで使用したり、医療機関であっても医師や看護師以外のスタッフが施術して摘発されたケースもあります。
脱毛サロン・クリニックの倒産が怖いなら都度払いがおすすめ
都度払いであれば施術する前に1回分の費用を支払うだけなので、もし通っている途中で脱毛サロン・クリニックが倒産してしまっても、大きな影響はありません。
施術を続けるために次のサロンやクリニックを探す必要がありますが、お金を払ったのに施術してもらえないという状況は避けることができます。
また、脱毛サロンより倒産する可能性が低いのが医療脱毛クリニックです。
都度払い制度があるクリニックもありますので、検討してみてもいいかもしれません。
ちかそれか、家庭用脱毛器でケアするのもアリです。
倒産(破産)した脱毛サロン・医療脱毛クリニック一覧のまとめ
契約している脱毛サロン・クリニックが施術の最中に倒産してしまったらどうなるのか？ということについて紹介しました。
契約内容によってお金が返ってくるか来ないかは異なりますが、 まずは諦めずにすぐできる行動をすることが大切です。
そういったトラブルに巻き込まれるのを避けたいなら、コース契約ではなく都度払いを選択することができるサロンやクリニックを選びましょう。
自己処理が楽になる程度でいいのなら、家庭用脱毛器もおすすめです。